石井作次郎
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- いしい さくじろう
- 石井作次󠄁郞
- 陸軍砲兵大佐従四位勲三等功五級
- 砲兵
- 士候11
- 佐賀県士族
- 明治9年2月10日 -
経歴
| 明治9年2月10日 | 生[1] |
| 明治32年11月21日 | 陸軍士官学校卒業（士候11） |
| 明治33年6月22日 | 任陸軍砲兵少尉 |
| 明治35年11月15日 | 任陸軍砲兵中尉[2] |
| 明治38年4月30日 | 任陸軍砲兵大尉[2] |
| 由良要塞司令部部員 | |
| 大正7年6月1日 | 任陸軍砲兵少佐 補基隆重砲兵大隊附[3][2] |
| 大正8年12月1日 | 補野砲兵第2聯隊大隊長[4][2] |
| 大正10年2月14日 | 佐賀県士族から佐賀県に族籍変更[5] |
| 大正12年8月6日 | 任陸軍砲兵中佐 補野砲兵第23聯隊附[6][7] |
| 大正13年12月15日 | 補函館重砲兵大隊長[8] |
| 大正15年3月2日 | 補横須賀重砲兵聯隊長[9][7] |
| 大正15年7月28日 | 任陸軍砲兵大佐[10][1] |
| 昭和3年3月8日 | 待命被仰付[11] |
| 昭和3年3月29日 | 予備役被仰付[12][1] |
| 昭和7年4月1日 | 後備役編入[13][1] |
| 昭和11年4月1日 | 退役編入[14] |
| 昭和15年9月9日 | 防空講習会講師ヲ嘱託ス（台湾総督府）[15] |
栄典
| 明治33年7月31日 | 叙正八位[16] |
| 明治36年2月20日 | 叙従七位[17] |
| 明治38年6月6日 | 叙正七位[18] |
| 明治39年4月1日 | 勲五等双光旭日章（初叙） 賜金500円 明治三十七八年従軍記章[19] |
| 明治44年6月30日 | 叙従六位[20] |
| 大正4年2月26日 | 勲四等瑞宝章[21] |
| 大正4年11月10日 | 大礼記念章[22] |
| 大正5年7月20日 | 叙正六位[23] |
| 大正9年7月28日 | パナマ共和国二等ラ・ソリダリダード記章[24] |
| 大正10年8月30日 | 叙従五位[25] |
| 大正13年2月23日 | 勲三等瑞宝章[26] |
| 大正15年10月1日 | 叙正五位[27] |
| 昭和3年4月28日 | 叙従四位（特旨）[28] |
| 昭和9年4月29日 | 昭和六年乃至九年事変従軍記章[29] |
| 昭和15年11月10日 | 紀元二千六百年祝典記念章[30] |
出典
- ↑ a b c d e 陸軍後備役将校同相当官服役停年名簿. 昭和9年4月1日調
- ↑ a b c d e 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 大正9年9月1日調
- ↑ a b 官報第1749号 大正7年6月3日（月曜日）
- ↑ a b 官報第2199号 大正8年12月2日（火曜日）
- ↑ a b 官報第2902号 大正11年4月8日（土曜日）
- ↑ a b 官報第3306号 大正12年8月7日（火曜日）
- ↑ a b c 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和2年9月1日調
- ↑ a b 官報第3696号 大正13年12月16日（火曜日）
- ↑ a b 官報第4054号 大正15年3月3日（水曜日）
- ↑ a b 官報第4180号 大正15年7月29日（木曜日）
- ↑ a b 官報第357号 昭和3年3月9日（金曜日）
- ↑ a b 官報第374号 昭和3年3月30日（金曜日）
- ↑ a b 官報第1600号 昭和7年5月4日（水曜日）
- ↑ a b 官報第2805号 昭和11年5月12日（火曜日）
- ↑ a b 官報第4118号 昭和15年9月26日（木曜日）
- ↑ a b 官報第5124号 明治33年8月1日（水曜日）
- ↑ a b 官報第5888号 明治36年2月21日（土曜日）
- ↑ a b 官報第6580号 明治38年6月8日（木曜日）
- ↑ a b 官報号外 明治39年12月8日（土曜日）
- ↑ a b 官報第8407号 明治44年7月1日（土曜日）
- ↑ a b 官報第770号 大正4年2月27日（土曜日）
- ↑ a b 官報第1404号 大正6年4月10日（火曜日）
- ↑ a b 官報第1192号 大正5年7月21日（金曜日）
- ↑ a b 官報第2400号 大正9年8月2日（月曜日）
- ↑ a b 官報第2726号 大正10年9月1日（木曜日）
- ↑ a b 官報第3449号 大正13年2月25日（月曜日）
- ↑ a b 官報第4237号 大正15年10月7日（木曜日）
- ↑ a b 官報第412号 昭和3年5月15日（火曜日）
- ↑ a b 官報第2771号 昭和11年3月31日（火曜日）
- ↑ a b 官報第4456号 昭和16年11月14日（金曜日）